従業員の給料を増やし、会社の利益も増やす方法

「うちの社員は指示しないと動かない。主体性がないんだよな～。もっと自分で考えて仕事をして欲しいな～。」

こんなお悩みはありませんか？

１０人の経営者とお話すると、８人はこのようなお悩みを抱えています。

では、どうやったら従業員のやる気が出て、主体的に仕事をしてくれるのでしょうか？

そもそも、従業員のやる気が出ない理由は、

「頑張っても、頑張らなくても給料があまり変わらない！」

です。

「頑張ったら給料があがる！」

それなら頑張ります。

そこで、頑張ったら給料があがるルールをつくります。

大切なことは、「従業員の給料は増え、会社の利益も増えるルールにする」ことです。

そのための、おススメの考え方があります。

例えば、売上１億円のシステム開発の会社があったとします。

※単位　１００万円

売上１億円、粗利が８０００万円、固定費が７０００万円、利益が１０００万円の会社です。

固定費のうち、人件費が４０００万円を占めています。

この人件費を４５００万円に上げると、固定費は７５００万円になり、利益は５００万円に減ってしまいます。それでは従業員は喜びますが、経営としては不安が残ります。

人件費を上げて、利益を増やすには、

「粗利」を上げる必要があります。

粗利が上がり、粗利が上がった分を人件費として従業員へ分配します。

そしてその分配の比率を固定しておけば、人件費を増やし、利益を増やすことが可能です。

従業員のやる気が上がり、１０％の売上増が実現できたとします。

その場合の人件費・利益の変化を見ていきます。

※単位　１００万円

売上１億１０００万円、粗利が８８００万円、固定費が７４００万円、利益が１４００万円となります。

固定費のうち、人件費が４４００万円となります。

人件費は４００万円アップ（１０％アップ）、利益は４００万円アップ（４０％アップ）となります。

ここでの鍵は、「労働分配率」という考え方です。

「労働分配率」とは、粗利から人件費に配分する割合のことです。

今回のケースでは、「労働分配率」は５０％です。

粗利が増え、その分給料を増やしても、この比率を維持する限り、会社の利益は増え続けます。

また、この「人件費」には、役員報酬・従業員の給与・ボーナス・社会保険・福利厚生費が含まれます。「人件費」の中でボーナスの占める割合は１０％程度の会社が多いです。

「人件費」が１０％上がるということは、ボーナスを２倍（もしくは、プラスでもう１回）支払えることになります。

「今より１０％増の成果を出せば、ボーナスが２倍になる」

このことが理解できれば、従業員さんはやる気がでるのではないでしょうか。

是非お試しください！

【まとめ】

「労働分配率」を固定すれば、従業員の給料を増やし、会社の利益を増やすことが可能。

そしてそのルールを会社に導入し、従業員へ説明することにより、従業員のやる気を引き出すことができる。

【補足】

今回ご紹介した図は、「お金のブロックパズル」というものです。

こちらについて詳しく知りたい方は、以下リンクの記事を見ていただくと、詳しく理解することができます。

お金のブロックパズルについて